外人の影響力が格段に増した東京市場

NY市場は休場ということもあり、全般小動き。ドル円も117円前半で推移したことで特に売り込む動きもなし。

日足を見ると非常にリスキーな所に位置しているが崩れそうで崩れない。日銀ETF買いが控えているため明確な売り要因がないと売り切れないということ。

1部が様子見となる中、個別株が動いている。ただし、動きが目まぐるしく昨日大幅高したものは本日は続いていないものが多い。

セオリーでは買いの足型となっているものでもいきなり売り気配から始まったりする。

こうした動きは、デイトレーダー主導の相場となってから顕著となってきたように映る。

1990年代の相場と現在の相場は明らかに違うことが2点ある。

一つは外人投資家の影響力だ。

買いにしろ売りにしろ彼らが一度動き始めると、ある程度の期間継続する。

そうしないと、資金量が巨額なため買い切れないのだ。2000年以前はそんなことはなかった。

それだけヘッジファンドの運用額が巨額となっているということだろう。

少し引いて考えると、世界の株式市場で投資対象となるのはNY市場と東京市場しかない。

ロンドンはもちろん東京より小さくブレグジットで一歩引かざるを得ない。上海市場は規制もありまた粉飾も多く本腰を入れられない。香港だけでは小さい。

結局、マクロ経済が強いと見た場合NYと東京しかないわけだ。それをめがけて数百兆円規模のヘッジファンドが一斉に動くわけだ。

90年代もヘッジファンドはあったが、規模はこの10分の1程度だった。もちろん当時も影響力はあったが、既存のイメージを大きく逸脱するものではなかった。

だが、近年は彼らの資金量が巨額となっただけに上下動が予想を遥かに超えるものとなった。

いずれも国内勢の逆張りが緩衝役となるが、彼らの資金量の前に限界といわれる水準を軽く突破されてしまう。

例えば、騰落レシオ150もとんでもない水準であるが、今回は165%にも達した。ちょっと尋常じゃないレベルだ。

一般的なテキストには125%で過熱水準となっているが、今やまだまだのレベル。事実、90年代まではそれが生きていた。

だが、今やそれらを参考にしていると手痛いダメージを負いかねない。投資家の立場としては、定石の水準はそれとして、指標の幅を広く見ておくことで対応していくしかない。

もう一点は明日。

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