ドイツ銀行問題はまだ終わらない

NY市場の大幅安を受けて東京市場も安く始まった。ドル円も100円10銭まで円高が進行。

本日、配当取り最終日で買いも張っていただろうが抗しきれず。日本時間の午前中に米国でヒラリーとトランプのテレビ討論が行われるということも様子見となった。

結局、テレビ討論はヒラリー優位という見方が出始めたことでドル円株価とも切り返し始めた。

後場に入ると、ETF買い観測もありプラス圏へ。最後に配当取りの動きが出始め出来高は22億株まで膨らんだ。

ウォール街を敵視するトランプ優位とならなかったことで、銀行株が大きく切り返したことも大きかった。

NY市場の大幅安は、ドイツ銀行株の下落に端を発している。このドイツ銀行問題はこれまで、何度となく金融波乱の震源となりかねない指摘してきた。

とにかくドイツ銀行株は下げトレンドが続いていることが不気味である。仮に反発しても、これで出尽くしとは思えない。

NYダウは14日終値18034ドルに対し昨日が18094ドル。このまま18000ドルを割れるようだとチャートは良くない。

救いはSP500がNYダウより多少余裕があること。さらに、NASDAQ指数はそれ以上に余裕がある。日柄面からも引き続き気にしておこう。

明日は配当落ち日。何もなくて100円弱の下落となる。これを埋めるかどうかが焦点で、相場が強い状況では即日に埋める。

逆に弱い場合はそれ以上の下落となる。

今回は相場環境がもう一つのため100円以上の下落となる可能性はある。本日終値が16683円であるため16500円割れも十分ある。

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