2024年はパリ開催でマドリード敗退の憶測が増加

 昨日シリア情勢の懸念で過度の悲観はすべきでないとしておいたが、さっそく本日反発した。米軍の空爆がまだ始まっていないが、この件だけで13000円を割り込むことはならないと見る。シリアの空爆は市場は時間とともに織り込まれ、焦点はいよいよ9月7日(日本時間9月8日早朝)の2020年のオリンピック開催地決定へと移る。この件に関して前回の続きを記しておきたい。

 前回は、もうイスタンブールの目がなくなったことをお伝えした。今はもう多くの人がそのように思っている。素人でも直近のシリア情勢を見てそう感じることだろう。ではマドリードはどうかということになる。これに関して、7月あたりから急激に台頭してきたのが「2024年はパリ開催の可能性が高いので今回マドリードの目はない」というものだ。2024年は前回のパリ開催から100周年に当たり、これにパリは立候補すると表明していることが最大の根拠としている。

 著名な株式評論家も金をとってそんなロジックを振り回しているという。もし今回マドリードが決定するなら2024年のパリの目はない。同一地域の連続開催は避けるという不文律があるためだ。すなわち、2024のパリが既成事実しているからマドリードは落選するという論理。だがこれは本当にそう信じていいのか。結果的に、マドリードが落選するとしても「パリありき」という論理は非常に稚拙に映る。

 なぜか。何よりマドリードは今回3大会連続の立候補である。オリンピックは競技でもそうだが開催地決定も執念がものをいう。開催にこぎつけた都市の多くは複数回立候補している。イスタンブールでさえ、00~12年まで4大会連続で立候補している(04,12年は第一次選考で落選)。東京も2回連続だが、執念という点でマドリードのほうが勝っているように映る。

 では懸案といわれる経済事情はどうか。ことオリンピックに関しては既存施設をほとんど使用することで問題ないとしている。また、確かに今は経済情勢は芳しくないが2020年まで7年もあり、その点で投票するIOC委員たちの評価に大きな妨げとはならないだろう。肝心のパリとの兼ね合いはどうか。パリも08年、12年と連続立候補し、複数回立候補という点では24年は有資格者である。それをもって、1914年に続く100周年記念に該当するからと言ってはまだ短絡的すぎる。

 1996年の開催地は米国アトランタだったが、実はこの時アテネも立候補している。この時は、近代オリンピック100周年であり第一回目開催のアテネが最有力候補となっていた。事実、第一回目と第二回目ではアテネが最多投票だった。そこから米国の巻き返しにあい結局第5回目の投票でアトランタに敗れてしまった。12年の決定の際は事前にはパリが最有力と見られていたがパリ・ロンドン・マドリードの三つ巴の争いで、結局三回目に敗れたNYの票が兄弟国のロンドンを支援したことでパリは敗れたといわれている。

 つまり、100周年云々は当事者にとっては大きな意味を持つが、実際の投票にはあまり大きな意味はない。どこ国も五輪誘致には巨額の費用をかけており、IOC委員も目の前の投票こそがすべてという行動原理が働いている。彼らに対して、次回よりその時の開催地候補からの袖の下も巨額であることは容易に想像できる。よって、24年のパリ既成事実という話を鵜呑みににするのは賢明ではないということだ。 では、東京はどうなのか。つづく

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